エンジニア採用の手法7つを比較｜媒体・人材紹介・技術者派遣の違い

エンジニア採用の主な手法は、自社Webサイトや求人媒体、人材紹介、紹介予定派遣など7つです。はじめから自社で直接雇用するほか、派遣で一緒に働いたあとに直接雇用へ切り替える方法もあります。実際に働く様子を確かめ、自社とエンジニアの双方が納得したうえで直接雇用を検討できる方法です。

機械、電気・電子、IT・情報、化学などの分野では、設計や開発を担うエンジニアの採用に時間がかかることもあります。どの手法を選べばよいか、迷っているご担当者も多いでしょう。

本記事では、7つの手法の特徴や違い、選び方、組み合わせ方などを紹介します。派遣から直接雇用への切り替え方についても解説します。

目次

1. エンジニア採用の主な手法

2. 7つの手法の比較

3. 派遣から直接雇用への切り替え

4. 自社に合った手法の選び方と組み合わせ方

5. 各手法の特徴

6. まとめ

7. よくある質問

1. エンジニア採用の主な手法

エンジニア採用の手法は、自社で雇用する5つと、派遣で受け入れたあとに直接雇用につなげる2つに分けられます。ここでは、7つの手法の全体像を紹介します。

自社で雇用する手法は、次の5つです。

• 自社Webサイト：自社Webサイト上の採用ページを通じて応募を集める

• 求人媒体：求人サイトなどに求人情報を掲載して応募を集める

• ダイレクトリクルーティング：求める経験やスキルを持つ人に自社から声をかける

• 人材紹介：人材紹介会社から候補者の紹介を受ける

• リファラル採用：社員から知人などを紹介してもらう

派遣で受け入れたエンジニアを、直接雇用につなげる手法は次の2つです。

• 紹介予定派遣：直接雇用を想定してエンジニアを受け入れ、派遣期間の終了後に直接雇用を判断する

• 技術者派遣：派遣会社が雇用するエンジニアを受け入れ、一緒に働いたあとに直接雇用への切り替えを検討する

図1：エンジニア採用の7つの手法

【出典】労働者派遣法、職業安定法をもとに作成

自社で雇用すると、求める人物像に沿って選考を進められ、社員として長く活躍してもらうことが期待できます。派遣で受け入れる際は、派遣会社が条件に合うエンジニアを人選するため、自社で募集をおこなわなくてもエンジニアを迎える選択肢となります。一緒に働いたあとに、直接雇用への切り替えを相談することも可能です。

各手法の特徴は、記事の後半で紹介します。

2. 7つの手法の比較

7つの手法は、費用が発生する時点と、エンジニアを迎えるまでに自社でおこなう作業が異なります。ここでは、この2つの観点で違いを解説します。

【出典】労働者派遣法、職業安定法、スタッフサービスグループの企業様向けページをもとに作成

※技術者派遣から直接雇用に切り替える場合、派遣会社が有料職業紹介の許可も取得しているときは、その職業紹介によって雇用し、派遣会社に紹介手数料を支払います。

費用が発生する時点の違い

紹介予定派遣で直接雇用に切り替える際は、派遣会社への紹介手数料が発生します。技術者派遣から直接雇用に切り替える場合の手続きと費用は、次の章で解説します。

ダイレクトリクルーティングやリファラル採用は、費用の体系がサービスや社内の制度によって異なるため、事前に確かめておきましょう。

図2：費用が発生する時点の違い（主な手法）

【出典】労働者派遣法、職業安定法、スタッフサービスグループの企業様向けページをもとに作成

自社でおこなう作業の違い

自社で雇用する手法では、募集から選考までを自社でおこないます。人材紹介では、候補者探しを人材紹介会社に任せられます。

派遣で受け入れる手法では、候補者探しから人選までを派遣会社がおこないます。就業前には、候補者の希望に応じて職場見学を実施します。派遣先企業は採否を目的として選考をおこなうことができません（紹介予定派遣を除く）。そのため、必要なスキルや経験、期間を、派遣会社に具体的に伝えることが大切です。

【参考】e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」第26条

【関連記事】エンジニア派遣とは？費用・契約形態・依頼の流れを企業向けに解説

3. 派遣から直接雇用への切り替え

派遣で受け入れたエンジニアを直接雇用するには、紹介予定派遣を利用する方法と、技術者派遣から直接雇用に切り替える方法の2つがあります。ここでは、それぞれの進め方と、事前に確認しておきたい点を解説します。

紹介予定派遣で直接雇用する

紹介予定派遣とは、派遣先企業での直接雇用を想定し、派遣期間終了後に職業紹介を実施する前提でエンジニアを受け入れる形です。派遣期間は最長6ヶ月で、その後の職業紹介の結果として派遣先企業とエンジニア双方が合意すれば、直接雇用へ移行します（この際、派遣会社への紹介手数料が発生します）。紹介予定派遣では、例外的に就業前の派遣先企業による面接等が認められています。

派遣先企業とエンジニアのどちらかが直接雇用を希望しない場合は、直接雇用には移行しません。その後の進め方は、派遣会社と相談して決めるとよいでしょう。

派遣期間中に一緒に働き、スキルや職場との相性を確かめたうえで直接雇用を判断できるため、採用に直結する手法といえます。厚生労働省の令和6年度の調査によると、紹介予定派遣を経て直接雇用に結びついた人は、エンジニア以外の職種も含めて全国で13,881人でした。

技術者派遣から直接雇用に切り替える

紹介予定派遣以外の派遣で受け入れたエンジニアを、直接雇用に切り替えることも相談可能です。派遣期間の終了後にエンジニアを直接雇用する場合は、事前に派遣会社へ通知します。派遣会社が有料職業紹介の許可も取得している場合は、その職業紹介によって雇用し、派遣会社に紹介手数料を支払います。業務や職場をよく知るエンジニアに、自社の社員として引き続き活躍してもらうことが期待できます。

スタッフサービス・エンジニアリングでは、派遣先企業に直接雇用されたエンジニアが、2026年9月時点で累計6,000人以上にのぼります。

切り替えの前に確認したいこと

直接雇用に切り替える際の紹介手数料などの取り決めは、派遣会社との契約によって異なります。受け入れを始める前に、条件や費用、手続きを派遣会社に確認しておくことが大切です。切り替えを検討する際は、エンジニア本人の意向も含めて、事前に派遣会社に相談しましょう。

【参考】e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」第2条、第26条

【参考】厚生労働省「派遣元事業主が講ずべき措置に関する指針」

【参考】厚生労働省「令和6年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」

【参考】スタッフサービス・エンジニアリング「数字で見るSSE」

4. 自社に合った手法の選び方と組み合わせ方

手法を選ぶときは、エンジニアを社員として迎えたい時期を決めると、候補を絞りやすくなります。ここでは、時期に合わせた手法の選び方と組み合わせ方を紹介します。

社員として迎えたい時期で選ぶ

担ってもらう業務や求めるスキルとあわせて、いつまでに社員として迎えたいかを決めましょう。時期ごとに活用しやすい手法は、次のとおりです。

【出典】労働者派遣法、職業安定法をもとに作成

常用型派遣については、5章の「各手法の特徴」で解説します。

手法を組み合わせる

派遣で受け入れる手法は社員の採用と並行して進められるため、社員として迎えたい時期に応じて手法を組み合わせることもできます。組み合わせ方の例は、次のとおりです。

• すぐに自社社員として活躍してほしい人材は、自社Webサイトや求人媒体、人材紹介などで直接雇用

• 直接雇用を想定して派遣で人材を受け入れる場合は紹介予定派遣

• 技術者派遣で受け入れたエンジニアが活躍している場合は、直接雇用への切り替えを検討

図3：採用手法の組み合わせ方の例

【出典】労働者派遣法、職業安定法をもとに作成

たとえば、自社Webサイトや求人媒体、人材紹介で社員の採用を進めながら、技術者派遣で受け入れたエンジニアに開発を担ってもらう方法があります。派遣で受け入れたエンジニアが活躍し、派遣先企業、エンジニア双方の意向が合えば、直接雇用への切り替えを検討することもできます。募集による採用と、派遣からの切り替えの両方から、社員を迎える道をつくることができるでしょう。

【関連記事】エンジニアの採用が難しい理由と人材確保の選択肢

5. 各手法の特徴

7つの手法には、それぞれ活用しやすい場面があります。ここでは、自社で雇用する5つの手法と、派遣で受け入れる2つの手法に分けて、特徴を紹介します。

自社で雇用する5つの手法

自社Webサイト

自社Webサイトは、自社の採用ページに仕事内容や職場の様子を掲載し、自社に関心を持った人から応募を集める手法です。

求人媒体

求人媒体は、求人サイトなどに求人情報を掲載して、応募を集める手法です。多くの求職者に求人を届けられるため、継続して幅広く応募を集めたい場合に活用するとよいでしょう。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングは、求める経験やスキルを持つ人を探し、自社から直接声をかける手法です。求めるスキルがはっきりしている場合に活用しやすい手法です。

人材紹介

人材紹介は、人材紹介会社が条件に合う候補者を紹介し、自社で選考して採用する手法です。求めるスキルを持つ人を、効率よく探したい場合の選択肢の一つです。

リファラル採用

リファラル採用は、社員から知人などを紹介してもらう手法です。社員が職場の様子を伝えたうえで紹介するため、紹介された人が入社後の働き方をイメージしやすくなります。

派遣で受け入れる2つの手法

紹介予定派遣

紹介予定派遣は、直接雇用を想定してエンジニアを受け入れる手法です。エンジニアにとっても、仕事内容や職場の様子を知ったうえで入社を決められるため、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

技術者派遣

技術者派遣は、派遣会社が雇用するエンジニアを受け入れ、自社の指揮命令のもとで業務に従事させる手法です。エンジニア派遣とも呼ばれます。

必要なスキルや業務内容、勤務条件などを伝えると、派遣会社が要件に合うエンジニアをマッチングします。

技術者派遣の種類の一つに、派遣会社に継続して雇用されているエンジニアを受け入れる常用型派遣があります。派遣会社が長期的な視点でキャリア形成やスキルアップを支援しているため、中長期のプロジェクトでも活用しやすい特徴があります。長く一緒に働くなかで確かめた仕事ぶりは、先々の直接雇用への切り替えを考える判断材料にもなります。

【参考】e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」第2条

【関連記事】技術者派遣とは？機械・電気・ITなどのエンジニアを派遣で確保する方法

6. まとめ

エンジニア採用の主な手法は7つあり、費用が発生する時点や、自社でおこなう作業が異なります。すぐに社員として活躍してほしい場合は自社で雇用する手法、一定期間一緒に働いてから社員に迎えたい場合は紹介予定派遣が適しています。まずは業務に従事してもらい、先々の直接雇用も検討したい場合は、技術者派遣が選択肢の一つとなります。

派遣から直接雇用への切り替えは、仕事ぶりや職場との相性を確かめたうえで、社員として迎えることを検討できる方法です。社員として迎えたい時期を決め、状況に合った手法を選びましょう。切り替えを検討する際は、本人の意向を含め、事前に派遣会社へ相談することが大切です。

よくある質問

エンジニア採用の手法について、よくいただく質問にお答えします。

Q. エンジニア採用には、どのような手法がありますか？

主な手法は、自社Webサイト、求人媒体、ダイレクトリクルーティング、人材紹介、リファラル採用、紹介予定派遣、技術者派遣の7つです。前の5つは自社で雇用し、後の2つは派遣で受け入れたあとに直接雇用を検討できます。

Q. 紹介予定派遣と人材紹介は、何が違いますか？

紹介予定派遣では、派遣期間中に一緒に働いたうえで、派遣期間終了後の職業紹介の結果、派遣先企業とエンジニア双方が合意すれば直接雇用に移ります。人材紹介では、紹介された候補者を自社で選考し、はじめから直接雇用します。

Q. 人材紹介と技術者派遣は、何が違いますか？

大きな違いは、エンジニアと雇用契約を結ぶのが自社か派遣会社かです。人材紹介では、紹介された候補者を自社で選考して直接雇用し、採用が決まった時点で費用が発生します。技術者派遣では、派遣会社が雇用するエンジニアを迎え、就業開始後に費用が発生します。

Q. 紹介予定派遣以外の派遣でも、直接雇用に切り替えられますか？

相談可能です。派遣期間の終了後にエンジニアを直接雇用する場合は、事前に派遣会社へ通知します。派遣会社が有料職業紹介の許可も取得している場合は、その職業紹介によって雇用し、派遣会社に紹介手数料を支払います。

Q. 一緒に働いてから採用を判断したい場合は、どの手法がおすすめですか？

紹介予定派遣と技術者派遣が選択肢です。紹介予定派遣は、最長6ヶ月の派遣期間を経て直接雇用を判断します。技術者派遣では、一緒に働いたうえで直接雇用への切り替えを検討できます。

スタッフサービス・エンジニアリングは、機械、電気・電子、IT・情報、化学などの分野で、常用型派遣を中心にエンジニアを派遣しています。2026年3月時点のエンジニア就業数は19,944人、取引先事業所数は7,635件です。2026年4月時点で全国に73拠点があり、2025年度のプロジェクト数は約100,000件です。

図4：数字で見るスタッフサービス・エンジニアリング

【出典】スタッフサービス・エンジニアリング「会社概要」「数字で見るSSE」

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公開日：2026年10月29日／最終更新：2026年10月29日